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海面上昇の原因と失われている氷床の量

氷床

2013年9月号 NATIONAL GEOGRAPHICの沈む地球 海面上昇が止まらない
という特集記事でティム・フォルジャー(Tim Folger)氏のお話をメモです。

海面上昇の原因は2つ。
熱膨張と陸上の氷が解けて海に流れ込むことが原因。

熱膨張は、水温が上昇し水自体の体積が増えること。
現在の海面上昇のおよそ1/3が熱膨張によるもの。
残りの2/3が陸上の氷が解けて海に流れ込んだもの。
これまでは山岳地帯の氷河が解けて海面上昇をしてきたが、今後の懸念材料としてはグリーンランドと南極大陸の巨大氷床が解けだすこと。

氷床の融解の仕組みは未だ解明されていないが、専門家は1992年以降グリーンランドと南極大陸を合わせて毎年200立方キロメートルあまりの氷が失われてきたとみている。
200立方キロメートルは、2000億トン。

で以下は、Natureの2014年3月17日の記事。

さらなる海水準上昇にグリーンランドが関係する可能性 参照
グリーンランド氷床のこれまで安定していた領域で、地域的な温暖化を原因とする動的薄化(融解水の流出による質量減少)が起こっていることが明らかになった。この新知見は、海水準上昇に対するグリーンランドの寄与が、これまで過小評価されており、今後の将来予測で考慮に入れる必要のあることを示唆している。この研究結果を報告する論文が、今週のオンライン版に掲載される。

グリーンランド氷床、とりわけ南東部と北西部の氷河は、過去20年間の世界的な海水準上昇の重要な要因の1つとされていた。これに対して、北東部の氷流は、グリーンランド氷床全体の16%に相当する氷を流出させているが、海水準上昇には寄与しないと考えられていた。

今回、Shfaqat Khanたちは、1978~2012年のグリーンランド氷床全体の表面高度の測定結果を用いて、グリーンランドの沿岸付近の氷の厚さの推移を推定した。今回の研究では、北東部の氷流が、2003年頃まで安定しており、その頃、気温の上昇によって動的薄化が始まったことが明らかになった。また、氷河と海洋が接する流出口では、2002~2004年の温暖な夏に海氷が減少したために、氷山が崩壊し、海への氷流が加速し、2006年以降、グリーンランド北東部の氷流域から毎年10ギガトンの氷質量が失われていることも明らかになった。この傾向は、氷河の速度と氷量の減少が着実に増加するため、近い将来にわたって継続すると予測されている。

10ギガトンは、100億トン。

これほどの氷床がなくなっているのは知りませんでした。
実感もありませんが、これほどのことが起こっているのに、実感がない、リアルに感じないというわけにはいかないのしょうね。
僅かですが、環境の負担にならないような生活を心掛けなければいけないですね。

世界 1人当たりの年間ガソリン、ディーゼル消費量

カリフォルニア大学バークレー校ハース・ビジネススクールのルーカス・W・デイビス教授が2013年に発表した資料。

グラフは、128ヵ国の年間1人当たりのガソリン、ディーゼル消費量と、1ガロン(約3.785リットル)当たりのガソリン、ディーゼル平均価格を比較したもの。
円の大きさは、国の人口を表している。

世界の年間1人当たりガソリン消費量

世界の年間1人当たり軽油消費量

2015年までに、世界の石油消費量は一日あたり9000万バレル(約3億4069万リットル)に達する。
多くの国々が補助金によって燃料価格を低く抑えている。
デイビス教授によれば、すべての補助金をなくすだけで、世界の燃料消費量はすぐに2900万ガロン(約1億980万リットル)減少するという。
課税も効果的とのこと。
ドイツの場合、1ガロンあたり4ドル(1リットルあたり約1ドル)を超える税金が課税されています。
アメリカでは、ガソリン1ガロンあたり平均で49セント(1リットルあたり約13セント)の税金とかなり安くなっています。
日本に比べても安いですね。
日本は、1リットル当たり60円以上の税金が課税されています。

The Economic Cost of Global Fuel Subsidies
Lucas W. Davis

ディーゼル(軽油)の消費量グラフは

やはり、アメリカの大量消費はすごいですね!
1人当たりガソリンで日本の約3.5倍、ディーゼルで2倍以上も消費しています。

ガソリンとディーゼルだけの消費量でしたが、このほかにも重油、灯油、天然ガス、石炭など大量に資源を消費し続けて、現在の私たちの便利な生活が成り立っているんですね。
少し不便でも、環境に負荷がなるべくかからない生活をすることを心掛けたいですね。

追記:

2013年の中国の石油 1日の消費量と生産量

  • 消費量:1000万バレル
  • 生産量:400万バレル

(ニューヨークタイムズ)
中国はロシアから天然ガス供給を2018年からパイプラインで30年間受けることで合意。(2014/05/23)

ルイジアナ州の陥没穴 池に木が呑み込まれ続けている。

ルイジアナ州バイユーコーンにて林が池にのみこまれていく映像。
1年半前に出現した陥没穴の池。
1年間で池の直径は300mに拡大。

8/21/13 Slough in

今後池は16万平方メートル(映像時の倍)にもなる可能性があるという。
(ルイジアナ州自然資源省 パトリック・クレージュ氏)

池からは、メタンガスがポコポコと吹き出している。

陥没穴付近では、テキサスブライン社が井戸を掘り地下1000mで産業用の塩を掘削している。
テキサスブライン社は、過失を認めていないが、避難している住民が寸ている家を最大で相場の3倍の価格で買い取っている。
一方、住民は損害賠償を求め、裁判の準備を進めているとのこと。

Meet the Town That Was Swallowed by a Sinkhole

地下では、何が起こっているのか確認できないのでどのような結論になるのでしょうか。

2014年に入っても木が池にのみ込まれている続けているようです。

TREES SINK AGAIN LA SINKHOLE JANUARY 7, 2014 Sub Cajunmiracle

シェールガス田 3年で産出量が75%減!?暗い話題の一方で明るい話題も!

シェールガスの大規模開発が始まって8年。

ガスの産出量の減少がこれまでのガス田に比べて早いことがわかってきた。
シェールガスのガス田では産出3年程度で産出量が75%以上も減少するという。
産出量を維持していくには新しい井戸を次から次へと掘らなければいけない。
(毎年3割以上をリプレースしなければならない)

それに加えて、ガス価格の低迷や技術者の獲得などで赤字状態。
アメリカ全体で2012年にかかったコストは420億ドルとも言われている。
2012年 アメリカ全体のシェールガス売上高は325億ドル。

2013年のアメリカの天然ガス価格は3~4ドル。
シェールガスは岩石層に溶け込んでいるため採掘には高度な技術が必要で費用も多くかかる。
また、シェールガスブームによって、掘削技術者への高い報酬も生産コストを上げている。

そういうもろもろの事情で

  • 大阪ガスは、テキサス州で進めていたシェールオイル・ガス田開発で想定通りの生産ができないと判断、290億円の特別損失(投資総額330億円)を計上。
  • 英ブリティッシュ・ペトロリアムもすでに21億ドルの評価損を計上。
  • 2013年4月、オクラホマ州でシェールガスなどを生産するGMXリソーシズが米連邦破産法第11条を申請。
  • 2013年10月には、ロイヤル・ダッチ・シェルが240億ドルを投じた米国のシェールガス事業が失敗に終わったとの観測が高まっている。

などなど、不吉な動きもみられるとのこと。

「なぜシェールガスはカベにぶつかっているのか
世界平和研究所主任研究員の藤和彦氏に聞く」より
http://toyokeizai.net/articles/-/28835

シェールガスの暗い話題の一方で明るい話題も!

  • 2014年1月5日
    米ペンシルバニア州グリーンカウンティにある25カ所のシェールガス鉱区を開発するため、中国最大の石炭開発会社神華グループは米ECAと組み、合弁会社設立。
    神華グループは9000万ドルを投資し、ECAは運営する。
  • 1月13日、フランス系大手石油会社のトータルは、イギリス中東部リンカーンシャー地域のシェールガス開発に4800万ドルを投資すると発表。
    イギリスに埋蔵されているシェールガスは約7400億立方メートルと言われる。(ロシア、ポーランド、フランス、デンマークに続く欧州5位の埋蔵量)
    トータルはすでに米国、アルゼンチン、中国、オーストラリアなどですでにシェールガス開発が始動している。

採掘技術が米国で商用化されてからまだ20年に満たない。
(大規模開発が始まって8年程度)
現在の技術で採掘できるシェールガスは天然ガスの32%程度で、今後シェールガスの採掘可能量が増える余地が大きいそうですよ。
(情報元は中央日報の記事なんでどこまであれなのかわかりませんが・・・)

シェールガス掘削には、未知の部分が多くてこれからどうなるかなんて誰もわからないってことですね。

アメリカや中国は、シェールガス埋蔵量が多く、手放せない資源なので、開発が諦められるなんてことはよほどのことがない限りなさそうですね。

アメリカ 白熱電球製造中止でLED普及!?ニューヨーク市の場合

街灯 LED

アメリカでは2013年1月から全面的に白熱電球の製造中止となった。
この規制で、白熱電球が主力だったアメリカの家庭でも蛍光灯やLEDが本格的に導入されそう。

ニューヨーク市の場合、2017年までに25万基の街灯をLED電球に変更するとしている。
すでに、セントラルパークや高速道路などで使用テストが始められている。
これにより、ニューヨーク市は、電気代年14億円の節約ができ、温室効果ガスは30%削減できるとしている。

今後LED照明は、北米で毎年45%ずつ売上増の予想がある。

ちなみに、日本ではLEDと言えば、NICHIA(日亜化学工業)が連想されますが、アメリカでは、CREEだそうですよ。

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